消費電力の計算方法とは?消費電力のそもそもの意味や節約方法を詳しく紹介

消費電力の計算方法とは?消費電力のそもそもの意味や節約方法を詳しく紹介

消費電力の計算方法とは?消費電力のそもそもの意味や節約方法を詳しく紹介

家庭やオフィスで使われる電気製品の電気代を把握するためには、電気製品ごとの消費電力を知る必要があります。この記事では電気代の計算方法と、それに使う単位、電気代を節約する方法について詳しく解説します。

目次

1.そもそも「消費電力」とは?

 1-1.電気製品を動かすための電力

 1-2.定格消費電力

 1-3.年間消費電力量

 1-4.消費電力と消費電力量との違い

2.消費電力量の計算で使用する単位

 2-1.ボルト(V)

 2-2.アンペア(A)

 2-3.キロワット(kW)

 2-4.キロワットアワー(kWh)

3.消費電力から電気代を計算する方法

 3-1.消費電力量の計算方法

 3-2.電気代の計算方法

4.電力消費を減らす方法

 4-1.未使用時はプラグを抜く

 4-2.省エネ家電に買い換える

 4-3.各家電の使い方を見直す

5.2024年6月からの電気代の上昇に注意

 5-1.電気代の補助金が終了

 5-2.再エネ賦課金も値上がり

6.電気代を節約するなら電力会社の乗り換えも検討

 6-1.新電力に乗り換える人も多い

 6-2.電力会社を乗り越えるなら「エネワンでんき」がおすすめ

7.電力消費を下げて家計を助けよう

そもそも「消費電力」とは?

家電を購入する際や買い換えのとき、新しい家電がどのぐらい電気代がかかるのか、わからず悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

電気代を計算するためには、電気製品ごとの消費電力を知る必要があります。

まずは、「消費電力」そのものの意味、そして「定格消費電力」「年間消費電力」などの基本的な用語について、把握しましょう。

電気製品を動かすための電力

消費電力とは、電気製品や機器が動作する際に使用する電力のことを指します。電力の単位はワット(W)で表され、これは1秒間に消費される電力量(ジュール)を示しています。

消費電力100kWと記載があれば、その製品は100kWの電力を使用しています。同様に、100Wと記載されている場合は100W(0.1kW)を使用します。

このように、日常生活で使われる様々な家電製品から、工業用の大型機械に至るまで、すべての電気機器は一定の消費電力を持っています。

定格消費電力

定格消費電力とは、製品が最大効率で動作している時の消費電力を表しており、安全な使用を保証するための基準となります。

例えばIH調理器や電子レンジなどは、消費電力に幅があるため、定格消費電力が記載されています。

消費者が製品を選ぶ際には、この定格消費電力を参考にして、電気料金の節約や環境への影響を考慮することが重要です。

年間消費電力量

年間消費電力量は、製品が1年間に消費する電力の合計を表します。この数値は、製品の使用頻度や運転モードによって大きく変わる電気製品において、実際の電力使用状況を示す重要な指標となります。

冷蔵庫、エアコン、テレビなどの長期間使用される電気製品においては、年間消費電力量が製品の取扱説明書に記載されています。

これは、これらの製品が稼働時と待機時で消費電力が異なり、外部環境の影響を受けやすいため、単純な消費電力値だけでは電気代を正確に算出することが難しいからです。

消費電力と消費電力量との違い

消費電力量は、一定期間に使用される電力の総量を表し、通常キロワット時(kWh)で測定されます。これに対し、「消費電力」はその瞬間に消費される電力の量を意味し、ワット(W)で表現されます。

これらの違いを理解することは、電気製品の効率的な選定や電力の管理に非常に重要です。

消費電力量の計算で使用する単位

消費電力を測定する際に使用される主な単位には、ボルト(V)、アンペア(A)、キロワット(kW)、キロワットアワー(kWh)があります。これらの単位は、電気製品の性能を理解し、消費電力を計算する上で不可欠です。

それぞれの単位の意味と役割について解説します。

ボルト(V)

ボルト(V)は電圧を測定する単位で、電源が電気製品にどれだけの力を供給しているかを示します。

日本では一般的な家庭用電源として100Vが使用されていますが、より効率的にハイパワーが求められる電気製品、例えばIH調理器や大型エアコン、エコキュートなどでは200Vが使用されるようになっています。

電圧が高いほど電力を効率よく伝送できるため、大型の産業機械や施設ではさらに高い電圧が用いられることもあります。

アンペア(A)

アンペア(A)は、電源から流れる電流の量を測定する単位です。

電流が大きければ大きいほど、より多くのエネルギーが伝達され、それにより大きな電力を消費する製品を動かすことができます。

機器ごとの消費電流に対し、それらを同時使用する場合の制限値として契約アンペアが設けられています。

家庭での電気契約では、一般的に20Aや30Aといった契約が結ばれ、これによってどれだけの電気製品を同時に使用できるかが決まります。

キロワット(kW)

W(ワット)やkW(キロワット)は、電気製品の「消費電力」の大きさを表します。電気製品を動かすときに必要な電気エネルギーのことで、製品の能力やエネルギー効率を評価するための重要な指標です。

たとえば、500Wの電子レンジと比較して1kWの電子レンジはより早く食品を加熱する能力がある、といった具合です。

キロワットアワー(kWh)

キロワットアワー(kWh)は、消費されるエネルギーの量を示す単位で、1キロワット(kW)の電力を1時間使用した際のエネルギー消費量を表します。

電気料金はこの単位を基に計算されるため、電気代を節約するうえで重要です。

1.5 kWの電気製品を1時間動かすと1.5 kWhのエネルギーを消費する、これが電気料金計算の基本になります。

消費電力から電気代を計算する方法

電気製品ごとの電気代を計算する方法の一つとして、消費電力から計算するという方法があります。具体的な手順は以下の通りです。

消費電力量の計算方法

消費電力量の計算にはワットアワー(Wh)もしくはキロワットアワー(kWh)を使用します。これらは1時間あたりの電力消費量を示します。

この値に使用時間を掛けることで、消費電力量を求めることができます。計算式は以下のようになります。

電力量(Wh) = 電力P(W) × 時間t(h)

例えば、定格消費電力が500Wのエアコンを1日に4時間使用した場合、その日の電力量は次のように推定できます。

500W×4h=2000Wh(2kWh)

この消費電力量を元に、さらに電気代を計算します。

電気代の計算方法

電気代は、消費電力量と電気料金の単価を用いて計算されます。電気代の計算式は以下の通りです。

電気代(円)=消費電力量(kWh)×電気料金単価(円/kWh)

全国家庭電気製品公正取引協議会が公表している「新電力料金目安単価」によれば、1kWhあたりの平均的な電気代は31円です。

これを元に、先ほどのエアコンを4時間使用した場合(2kWh)、電気料金は以下のようになります。

2kWh×31円 = 62円

毎日同じように使い続けた場合、1カ月(30日換算)の場合、電気代は62円×30日で、1860円と推定できます。

電力消費を減らす方法

現代の生活では、電気を消費する家電製品が家の中にあふれています。しかし、電気使用量の増加は電気代の増加に直結し、環境への負荷も高くなります。

そこで、日常生活で簡単にできる消費電力の削減方法をいくつか紹介します。

未使用時はプラグを抜く

家電製品は使用していない時でも、プラグがコンセントに差し込まれていると微量の電力を消費しています。これを「待機電力」といいます。

待機電力は、家庭の消費電力の約10%を占めることもあります。消費電力を減らすという観点からは、無視できません。

資源エネルギー庁の報告によると、一世帯あたりの年間消費電力量のうち、およそ5%は待機電力であると推計されています。

テレビや電子レンジ、PCなど、使用しない時には積極的にプラグを抜くことで、無駄な電力消費を減らすことが可能です。

省エネ家電に買い換える

省エネ家電とは、エネルギー消費を抑えた家電のことで、従来の家電よりも電気消費量が低く、消費電力量を抑えることができます。

また、省エネ家電は二酸化炭素排出の抑制にもつながり、環境にも良い家電です。冷蔵庫やエアコンなど、長時間使用する電気製品は、省エネ家電を選択することで、かなりお得になるでしょう。

家電製品の寿命が来た際には、省エネ家電に買い換えることを検討しましょう。

各家電の使い方を見直す

家電製品の使い方を少し工夫するだけで、電力消費を減らすことが可能です。

例えば、洗濯機を使う際には満タンになるまで洗濯物を溜めてからまとめて洗う、冷蔵庫は冷やし過ぎない設定にする、エアコンは適切な温度設定に保つ、など、小さな工夫が大きな節約につながります。

1つ1つの家電の使い方を見直し、電気代の節約に繋げましょう。 家電以外にも遮熱カーテンを用いて暖房効果を上げたり、天気の良い日は乾燥機ではなく自然乾燥を利用するなど、家電以外を見直すことでも電力消費を減らせる可能性があります。

2024年6月からの電気代の上昇に注意

2024年6月より、日本国内の電気料金が値上がりとなる予定です。この値上がりは、ここ1年以上続いてきた補助金の終了や、再生可能エネルギー発電促進賦課金の増加によるものです。

家庭や企業にとって、電気代の上昇は経済活動に直接的な影響を与えるため、この記事ではその背景と対策を詳しく解説します。

電気代の補助金が終了

1年以上にわたり政府によって支給されていた電気代の補助金が、2024年5月使用分をもって終了します。この補助金は電気代高騰の中、家庭や企業の経済的負担を軽減する目的で導入されていました。

補助金が終了することで、多くの家庭は実質的に支払う電気代が上昇することとなります。特に、エアコンや電気暖房などを多用する世帯では、その影響が大きいと考えられます。

例えば2024年9月~2024年4月では、一般家庭で1kWhあたり3.5円の補助が受けられていました。1カ月あたりの電力使用量が約400kWhの家庭の場合、約1400円分が補助金でまかなわれていたことになります。

この補助金が2024年6月使用分以降終了するため、注意と対策が必要です。

再エネ賦課金も値上がり

再エネ賦課金とは、正式名称を「「再生可能エネルギー発電促進賦課金(はつでんそくしんふかきん)」といい、国内の太陽光や風力など再生可能エネルギーの普及を促進させるための国民負担として、電気料金に上乗せされる金額のことです。 2024年度の再エネ賦課金の単価は3.49円と、過去最高の金額になりました。1カ月あたりの電力使用量が約400kWhの家庭の場合、前年度比で月836円ほどの増額になります。

電気代を節約するなら電力会社の乗り換えも検討

電力自由化に伴い、個々の家庭や企業は従来の電力会社から新電力会社への乗り換えが可能になりました。

この変更は、電気代の節約に大きく寄与することがあります。以下に、新電力会社への乗り換えが電気代節約にどのように役立つかを解説します。

新電力に乗り換える人は多い

2016年4月に電力の小売事業が全面的に自由化され、消費者は従来の地域の電力会社に固定されず、様々な電力会社の中から自由に選ぶことが可能になりました。

新電力会社への乗り換えが多い理由は、主に料金の競争力にあります。多くの新電力会社は、単に電気料金を安く提供するだけでなく、ポイントが付くプランや、その会社が取り扱う他商品とセット契約することで割引となるプラン、長期契約を結ぶことで割引を提供するプランなど、従来の電力会社にはない独自の料金プランを提供しています。

これにより、消費者は自身の生活パターンに合わせて最適なプランを選び、電気代を節約することが可能です。

また新電力会社の中には、再生可能エネルギーを主力とする環境に優しい選択肢を提供する企業も増えています。これにより、環境への配慮をしながら電気代の節約を図ることができるため、環境意識が高い消費者には特に魅力的です。

電力会社を乗り越えるなら「エネワンでんき」がおすすめ

電力会社の乗り換えを検討しているなら、「エネワンでんき」がおすすめです。

「エネワンでんき」では、電力使用量にあわせた最適なプランが選べます。また、二酸化炭素を排出しない環境貢献の「実質再エネプラン」や、4か月に1回、毎回6000円分以上の食べとくエコBOXを届けてくれる社会貢献の「食べとくエコプラン」などを、家庭の環境や要望に応じて選択できます。ポイントやセット割も活用すればより一層お得に電気を使うこともできます。

ぜひエネワンでんきに切り替えて、電気代をお得にしてみましょう。

電力消費を下げて家計を助けよう

電力消費を理解し、適切に管理することは、電気代の節約と環境保護の両方に貢献します。

本記事では、消費電力量の計算方法とその意義、さらに節電方法までを詳しく解説しました。定格消費電力や年間消費電力といった用語の正しい理解は、電気製品の選定や使用方法を最適化する上で重要です。 また、待機電力の削減や省エネ家電への買い替えは、簡単に実施できる節電策として有効です。電気代の値上げが予定される中、これらの知識を活用して、賢く電力を管理し、家計を守るための一歩を踏み出しましょう。

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